５月２０日と２７日の内容のまとめ
４５゜線分析をする上での前提
財の需給均衡を考えるにあたって、需要側と供給側をそれぞれ見ていく。財を需要する場合、財は消費されるか投資されるかのいずれかである。また、財の供給は付加価値の総計、すなわちＧＮＰに等しい。したがって、財市場の需給均衡式は、
Ｙｓ＝Ｙ
Ｙｄ＝Ｃ＋Ｉ…①
Ｙｓ＝Ｙｄ
(
Ｙｓ：財の供給 Ｙｄ：財の需要 Ｃ：消費 Ｉ：投資)ここでは、①式の右辺にある消費がどのように決まるのかを考察する。
消費量は所得に応じて変化する。つまり、所得が大きければ消費量は大きくなる。この関係を数式に表わしたものが消費関数である。
Ｃ＝ｃ。＋ｃＹ
（０＜ｃ＜１）…②ｃ。は基礎消費と呼ばれる、消費行動によって決まる定数である。これは、生きていく上で最低限必要な消費量である。主に食料費などがその例であろう。仮に所得が全くない（Ｙ＝０）としても、消費が行われることからもそれがわかる。
ｃは限界消費性向と呼ばれ、所得が増えた場合に、そのうちのどれだけが消費に回るかを示している。
また、所得のうちどれだけの割合が消費されるのかを表わすのが、平均消費性向である。②より、
Ｃ／Ｙ＝ｃ。／Ｙ＋ｃ
となる。この式からわかるように、所得が増加すると、平均消費性向は減少する。
所得のうち消費された残りが貯蓄になるから、Ｙ－Ｃ＝Ｓということができる。消費行動が分かれば、貯蓄量は決定される。
②より、
Ｓ＝Ｙ－Ｃ
＝Ｙ－（ｃ。＋ｃＹ）
＝‐ｃ。＋（１－ｃ）Ｙ
＝‐ｃ。＋ｓＹ （∵ｓ＝１－ｃ）
ｓは、限界貯蓄性向と呼ばれ、所得が増えた場合にどれだけの割合が貯蓄に回るかを示している。平均消費性向は、消費の場合と同様に定義され、所得のうちどれだけの割合が貯蓄に回るかを示している。これを式に表わすと、
Ｓ／Ｙ＝‐ｃ。／Ｙ＋ｓ
となる。この式から、所得が増加すると、平均消費性向は増加することがわかる。また、
限界消費性向＋限界貯蓄性向＝１
である。